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公認スポーツ指導者

スポーツインストラクターの資格

インストラクター

スポーツインストラクターの資格HEADLINE

公認スポーツ指導者


さまざまな人のスポーツ活動を指導する

■仕事内容

スポーツ指導の専門家 
現代のスポーツには、「仲間と楽しく行いたい」というものから、さまざまなレベルで「うまくなりたい、強くなりたい」「健康になりたい、長生きしたい」というものまで、実にさまざまなニーズがある。したがって、それぞれのニーズに即したスポーツ医学・科学の知識を持ち、安全に、正しく、楽しく指導できる専門家の存在が欠かせない。そこで、従来のスポーツ指導者制度を見直し、平成17年4月に新たな「公認スポーツ指導者制度」を確立した。
 
資格の種類としては、大きく「スポーツ指導基礎資格」「競技別指導者資格」「フィットネス資格」「メディカル・コンディショニング資格」「マネジメント資格」があり、それぞれに活躍する場所や目的、レベルを設定した分類がある。


スポーツ指導基礎資格
 スポーツ指導の基礎を学ぶ資格。現在、地域におけるスポーツグループやサークルなどでスポーツ指導にあたっている人や、これから指導者になろうと考えている人、体育指導員の人に向いている。
[資格例]
 ・スポーツリーダー

競技別指導者資格
 地域スポーツクラブや学校、商業スポーツ施設などで、競技別の専門的な指導にあたっている人、またこれから指導者になろうと考えている人に向いている。
[資格例]
 ・指導員 ・上級指導員 ・コーチ ・上級コーチ ・教師 ・上級教師

フィットネス資格
 地域スポーツクラブや地域の公共施設、民間の商業スポーツ施設などで、身体づくりの実技指導や活動プログラムの提供などにあたっている人、また、これから指導者になろうと考えている人に向いている。
[資格例]
 ・ジュニアスポーツ指導員 ・スポーツプログラマー ・フィットネストレーナー

メディカル・コンディショニング資格
 病院や地域・クラブチームなどで、医科学の知識をもとに健康管理や競技能力の向上の援助などに努めている医師およびトレーナーや、スポーツ活動現場において、栄養・食事に関する専門的なサポートを行っている人、また、これからこのような活動をしようと考えている人に向いている。
[資格例]
 ・スポーツドクター ・アスレティックトレーナー ・スポーツ栄養士

マネジメント資格
 総合型の地域スポーツクラブなどでマネジメントを担当している人や、これから担当しようと考えている人に向いている。
[資格例]
 ・アシスタントマネジャー ・クラブマネジャー


■取得方法

指定の養成講習会を受講する 
資格取得には、それぞれの資格に応じた養成講習会を受け、そこで実施される検定試験に合格しなければならない。資格によっては受講の際に競技団体などの推薦が必要な場合もある。
 養成講習会には共通科目と専門科目があり、ともに集合講習と自宅学習からなっている。共通科目は、共通カリキュラム表にあるような、ベースとなるⅠから高いレベルのⅣまで設定されており、スポーツドクターを除くすべての講習会でⅠの受講は必須。資格のレベルに合わせてI+II、I+II+III、I+II+III+IVという組み合わせでカリキュラムが組まれている。集合講習については各実施団体が指定する。なお、スポーツリーダーおよび指導員、ジュニアスポーツ指導員の共通科目Iは学校法人日本放送協会(NHK学園)の通信講座で行われる。
 専門科目は資格によって大きく内容が異なるため、詳細は協会ホームページなどを参照してほしい。
 規定の養成講習修了後に検定試験を受け、これに合格し、登録することで資格認定となる。
 なお、この資格は、体育系大学・学部などが適応コース承認校であれば、養成講習会・検定試験の一部または全部が免除される。また、すでに旧制度の公認スポーツ指導者資格を保有している人なども同様に免除される場合がある。


■詳細情報

必要な指導者数は67万人 
生涯スポーツ社会の実現のためには、今後、多様なスポーツ活動の場として、地域スポーツクラブを育成・定着させることが重要だ。そのためには指導者が果たす役割が重要で、地域スポーツクラブに適切な指導者を配置すること、また、地域スポーツクラブで指導する者が確かな指導者資格を取得し、責任を持って指導することが求められている。
 日本体育協会の「これからのスポーツ指導者育成事業の推進方策」(平成15年度)では、近い将来、地域スポーツクラブへの加入率が30%程度となっている状況を想定し、その場合に必要な指導者数を算出している。総務省統計局の人口推計月報による平成15年3月現在の日本の人口は、約1億2,741万人。地域スポーツクラブへの加入対象年齢を5歳から74歳までと設定した場合、その人口は約1億1,130万人になる。したがって、加入率30%程度で算出すると、約3,339万人と推計できる。そして、これら加入者に対し、1人の指導者が最大50人を対象に指導すると仮定した場合、指導者の必要最低数は概ね67万人と想定されている。

38万4 千人を目標に養成
 平成21年10月1日現在、日本体育協会と加盟団体等が養成した公認スポーツ指導者は、約27万1千人。指導者の必要最低数67万人には遠くおよばない状況だ。同協会では、指導者の必要最低数67万人を近い将来までに養成することは、過去の実績等を踏まえ、不可能だという見解を示している。
 そこで同協会では、必要最低数67万人は、体育系大学卒業者や他のスポーツ関係団体が養成する指導者も含めた最終的な目標数とし、同協会が加盟団体等と養成する指導者の数は、平成26年度で38万4千人を目標に指導者養成講習を展開する方針だ。

地域スポーツクラブとは?
 地域スポーツクラブとは、地域住民の自主的な運営によるスポーツクラブで、日常的・継続的なスポーツ活動の受皿とするため、平成7年度から文部科学省などが創設・育成を推進している。なお、頭に総合型とつく場合は、次の3つの多様性をさす。(1)子どもから高齢者まで(多世代)、(2)さまざまなスポーツを楽しめる(多種目)、(3)初心者からトップレベルまで志向・レベルに合わせて参加できる(多志向)。
 平成20年現在、全国で2,768の地域スポーツクラブが1,046の市区町村で創設されている。

■問い合わせ先
(財)日本体育協会 指導者育成課
住所:〒150-8050 東京都渋谷区神南1-1-1
TEL:03-3481-2226






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